技報第14号
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‐600 ‐400 ‐200 0 200 400 600 ‐6.0 ‐4.0 ‐2.0 0.0 2.0 4.0 6.0 柱せん断力(kN)層間変形角(%)‐600 ‐400 ‐200 0 200 400 600 ‐6.0 ‐4.0 ‐2.0 0.0 2.0 4.0 6.0 柱せん断力(kN)層間変形角(%)‐600 ‐400 ‐200 0 200 400 600 ‐6.0 ‐4.0 ‐2.0 0.0 2.0 4.0 6.0 柱せん断力(kN)層間変形角(%)‐12 ‐10 ‐8 ‐6 ‐4 ‐2 0 2 4 6 8 10 12 ‐3.0 ‐2.0 ‐1.0 0.0 1.0 2.0 3.0 層間変形角(%)‐12 ‐10 ‐8 ‐6 ‐4 ‐2 0 2 4 6 8 10 12 ‐3.0 ‐2.0 ‐1.0 0.0 1.0 2.0 3.0 層間変形角(%) RCH-Nは梁曲げひび割れ発生後Rが1.5%のサイクルで梁下端筋が降伏し最大荷重となった.梁主筋の降伏後は梁端部のコンクリートの圧壊が顕著となった.RCH-CSは柱梁接合部のせん断ひび割れが発生した後,Rが1.5%で梁主筋と柱梁接合部のせん断補強筋が降伏した.その後接合部のせん断ひび割れが増加した.RCH-CFも接合部のせん断ひび割れ発生後,接合部にひび割れが集中したが,RCH-CSに比べ損傷の程度は小さかった. 4.2 荷重-変形関係 図-2に柱せん断力Qと層間変形角Rの関係を,図-3に正側の包絡線を示す.RCH-Nの最大荷重は487kNでほぼ梁曲げ耐力の計算値と同程度であったが,Rが2.0%以降,荷重が低下し梁の曲げ耐力を下回った.一方RCH-CSおよびRCH-CFの最大荷重はそれぞれ537kN,519kNでありRCH-Nに対して7~10%大きく,Rが4.0%まで梁曲げ耐力の計算値を上回った.また,継手の違いが荷重と変形の関係におよぼす影響は認められなかった. 4.3 柱梁接合部内の梁主筋の付着応力度 図-4に柱梁接合部内における梁主筋の付着応力度の推移を示す.柱梁接合部全区間の平均付着応力度を比較するとRが 1.0%までは全試験体とも同程度の値を示したがそれ以降は継 手を設けた試験体の方が付着応力が大きく,付着応力の著しい低下は生じなかった. 5.まとめ 梁主筋を柱梁接合部内で機械式継手により接合した十字形部分架構の実験を行い,継手を含む梁主筋の付着応力 度(鉄筋付着応力度に換算)を検討した. 柱梁接合部内に梁主筋継手がある試験体は通し配筋の試験体に比べて鉄筋換算付着応力度は同等か大きくなった.また,荷重変位関係においても最大耐力到達後の耐力低下の割合が小さく,通し配筋の試験体と同等以上の変形性能を有することが確認できた. [参考文献] 1)日本建築学会:鉄筋コンクリート造の靭性保証型耐震設計指針・同解説2009 Key Words:柱梁接合部,高強度鉄筋,機械式継手,付着 新石雅文 渡邊一弘 0 100 200 300 400 500 600 0.0 1.0 2.0 3.0 4.0 5.0 柱せん断力(kN)層間変形角(%)RCH‐NRCH‐CSRCH‐CF梁曲げ耐力計算値▽写真-1 ひび割れ状況(R=2.0%)図-2 荷重変形関係 図-4 接合部内平均付着応力の推移 図-3 荷重包絡線(正載荷時) RCH-N RCH-CSRCH-CFRCH-N RCH-CSRCH-CF梁主筋降伏 最大荷重 計算値 P-δ効果を 考慮した 計算値 a) 梁上端筋b) 梁下端筋技報 第14号(2016年)43

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